コダック
























































イーストマン・コダック
Eastman Kodak Company

Eastman Kodak Company logo
種類
公開企業
市場情報

NYSE KODK

略称
コダック
本社所在地
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ニューヨーク州ロチェスター
設立
1881年
業種
製造業
事業内容
写真用品の製造
カメラ・デジタル画像機器の製造
映画関連製品の製造 他
代表者
ジェフ・クラーク(現CEO)
従業員数
6,500名(2015年)[1]
関係する人物
ジョージ・イーストマン(創業者)
外部リンク
http://www.kodak.com/
特記事項:上場当時の市場コードは EK。
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イーストマン・コダック(英語: Eastman Kodak Company)は、アメリカ合衆国に本拠を置く世界最大の写真用品(写真フィルム、印画紙、処理剤)メーカーである[2]。一般的にはコダックの略称で知られている。




目次






  • 1 概要


  • 2 歴史


  • 3 社名の由来


  • 4 おもな製品・規格


  • 5 レンズの製造番号による製造年確定


  • 6 日本法人


    • 6.1 略歴


    • 6.2 企業データ


    • 6.3 傘下企業




  • 7 関連項目


  • 8 脚注


  • 9 外部リンク





概要


世界で初めてロールフィルムおよびカラーフィルムを発売したメーカーである。また、世界で初めてデジタルカメラを開発したメーカーでもある。写真関連製品の分野で高いシェアを占めることで知られるほか、映画用フィルム、デジタル画像機器などの事業も行っている。




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2000年頃までは世界的な大手企業であり、「写真撮影の決定的瞬間」を意味する「コダック・モーメント」との言葉もあった。1975年には世界初のデジタルカメラを開発するなど、アナログ分野だけでなくデジタル分野でも高い技術力を誇ったにもかかわらず、アナログ写真事業での大きすぎる成功の為にデジタル化の波に乗り遅れ、2000年代以降のフィルム市場の急激に衰退にともない、2012年に倒産。「コダック・モーメント」とは、「市場が急激に変化する決定的瞬間」を意味することになり、旧分野での大きすぎる成功の為に新たなイノベーションに乗り遅れる「イノベーションのジレンマ」、または新興の技術が旧来の優れた技術を破壊的に駆逐する「破壊的イノベーション」の代表的な犠牲者として知られることになった。


2012年の倒産後は企業規模を大幅に縮小して再出発。2013年に再上場。



歴史




  • 1880年(明治13年) - 写真乾板の製法を確立したジョージ・イーストマンが、ニューヨーク州ロチェスターにて乾板の商業生産を始める[3]


  • 1881年(明治14年) - ジョージ・イーストマンとビジネスマンのヘンリー・A・ストロング(英語版)が、前身となる「イーストマン乾板会社」(Eastman Dry Plate Company)を創業[2]


  • 1888年(明治21年) - ジョージ・イーストマンが商標「コダック」の使用を開始。同時に「あなたはボタンを押すだけ、あとは私たちにお任せを」(You Press the Button. We Do the Rest.)という触れ込みで市場に参入。


  • 1892年(明治25年) - 社名を現在のものに変更[2][3]


  • 1900年(明治33年) - 同社初のカメラ製品「ブローニー」を1ドルで発売し、大衆に写真を一気に普及させた。


  • 1921年(大正10年) - シネコダックとして、小型映画の規格「16mmフィルム」を発表。


  • 1932年(昭和7年) - シネコダック8として、のちに「ダブル8」と呼ばれる小型映画の規格を発表、同年3月14日、ジョージ・イーストマン死去。

  • 1963年(昭和38年) - 「インスタマチック」規格を発表。


  • 1965年(昭和40年) - 新しい小型映画の規格「スーパー8」を発表。

  • 1971年(昭和46年) - 「ポケットインスタマチック」規格を発表。

  • 1982年(昭和57年) - 「ディスクフィルム」規格を発表。

  • 2001年(平成13年) - 11月9日、同社の名を冠したコダック・シアターがオープン。


  • 2007年(平成19年) - 医療用X線フィルムなどのヘルス事業をカナダのオネックスに売却。コダックの旧ヘルス事業はオネックスが設立した子会社ケアストリームヘルスに移管、コダックから引き継いだヘルス関連の製品は引き続きコダックのブランドで販売されている。米イーストマンコダックの映画用カラーフィルムで撮影された作品が、アカデミー賞誕生以来79年連続して最優秀作品賞を受賞している。


  • 2008年(平成20年) - この年の北京オリンピックを最後に、長年務めたオリンピックのスポンサーから撤退。


  • 2012年(平成24年)1月3日 - ニューヨーク証券取引所から上場基準についての警告を受けたと公式発表[4]

  • 2012年(平成24年)1月19日 - 連邦倒産法第11章の適用をニューヨークの裁判所に申請[5]。上場廃止。

  • 2012年(平成24年)2月 - コダックが、アカデミー賞授賞式会場でもある、コダック・シアターからコダックの名を削除する(命名権を契約更新しない)よう求めていると報じられる[6]


  • 2013年(平成25年)8月20日 - 規模を大幅に縮小したデジタルイメージング企業として連邦倒産法第11章の適用を脱する計画について裁判所から承認を得る[7][8][9]

  • 2013年(平成25年)9月3日 - 英国コダックの年金運営ファンド「コダック年金プラン」が同社のパーソナライズドイメージング事業およびドキュメントイメージング事業を買収。新会社「コダックアラリス」(Kodak Alaris)を設立[10][11]

  • 2013年(平成25年)11月1日 - 法人向け商業印刷を柱にして経営再建を果たし、ニューヨーク証券取引所(NYSE)に再上場した[12]。ティッカーシンボルは「EK」から「KODK」に変更される。

  • 2018年 (平成30年) 1月9日 - 独自の仮想通貨「コダックコイン」を発行すると発表[12]



社名の由来


コダックという社名は、力強くシャープな感じがすると同時に、創業者のお気に入りでもあった「K」をはさんだ単語をいく通りも考えた結果として生まれたものであって、単語そのものに特別な意味はない。



おもな製品・規格




  • アメリカコダックのフィルムカメラ製品一覧


    • ブローニー - アメリカコダックの製品。


    • エクトラ - アメリカコダックの製品。


    • ポケット・コダック - アメリカコダックの製品。


    • スーパーコダック620 - アメリカコダックの製品。


    • ヴェスト・ポケット・コダック - アメリカコダックの製品。




  • ナーゲル (カメラ) - コダックに買収されドイツコダックとなった。

    • レチナ - ドイツコダックの製品。


  • コダカラー - カラーネガフィルムのブランド。


  • コダクローム、エクタクローム - コダックのカラーリバーサルフィルムのブランド。


  • 16mmフィルム - 1921年(大正10年)にコダックがシネコダックとして発表した小型映画の規格。


  • ダブル8 - 1932年(昭和7年)にコダックがシネコダック8として発表した小型映画の規格。


  • スーパー8mmフィルム - 1965年(昭和40年)にコダックが発表した小型映画の規格。

  • ネガフィルム

  • インスタマチック

  • ディスクカメラ

  • フォトCD

  • コダック プロフェッショナル デジタルカメラ製品一覧



レンズの製造番号による製造年確定


アメリカコダックにて製造されたレンズの製造番号の頭には製造年西暦下二桁を示すアルファベットが2文字ついており、C=1、A=2、M=3、E=4、R=5、O=6、S=7、I=8、T=9、Y=0を表している。例えばESであれば1947年製であることがわかる。
































































コダック合同会社
Kodak Japan, Ltd.

Logo of the Eastman Kodak Company (2006-2016).svg
種類
合同会社
略称
コダック
本社所在地
日本の旗 日本
140-0002
東京都品川区東品川四丁目10番13号
設立
1981年(昭和56年)10月30日
業種
印刷業
事業内容
各種印刷システムおよび付随サービスの提供
代表者
藤原浩
資本金
25億1,000万円
従業員数
約400名
約520名 (グループ社員数)
決算期
年1回 12月
主要株主
イーストマン・コダック
主要子会社
山梨RPBサプライ株式会社
RPBマーケティング株式会社
関係する人物
上田竹翁
外部リンク
wwwjp.kodak.com
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日本法人


コダック合同会社(英語: Kodak Japan, Ltd.)は、イーストマン・コダックの日本法人、同社の完全子会社である[13]



略歴



  • コダックの日本進出以来、長瀬産業と提携関係にあった。

  • 1981年(昭和56年)10月30日 - 会社設立[13]

  • 1986年(昭和61年) - 統合してコダック・ナガセ株式会社を設立。

  • 1989年(平成元年) - 長瀬産業との提携関係を解消。

  • 1993年(平成5年) - 横浜マリノス(現横浜F・マリノス)のユニフォームスポンサーを1998年まで務める。また、Jリーグオールスターサッカーのスポンサーを1993年から1998年まで努める。

  • 2009年(平成21年)1月 - コダック株式会社へ商号変更。

  • 2013年(平成25年)12月2日 - 現社名に商号変更[13]



企業データ



  • 本社所在地 : 東京都品川区東品川四丁目10番13号

  • 代表取締役社長 : 藤原浩



傘下企業



  • 山梨RPBサプライ株式会社

  • RPBマーケティング株式会社



関連項目











  • コダック・シアター

  • イーストマン・カラー

  • 横浜F・マリノス


  • ザスパ草津 - スポンサーシップ


  • 上田竹翁 - コダック研究会幹事を務めた。


  • ハッセルブラッド - コダックのスウェーデン代理店だった縁から当初アメリカコダックよりレンズを供給していた。


  • シネサイト - 2012年までコダック傘下だったイギリスのVFX制作会社。コダックがハリウッドに設立したデジタル映像センターが前身となっている。


  • JKイメージング社- イーストマン・コダック社は2013年1月7日、コンシューマー向けデジタルカメラなどにコダックの商標名を使用する契約を、JKイメージング社と締結したと発表[14]。また、2014年10月23日にマスプロ電工は、JKイメージング社との間で同社のKodakブランドデジタルカメラなどの日本国内における独占販売権を持つ日本総代理店契約を締結したと発表した[15]



脚注





  1. ^ “Kodak leaders outline plans, outlook for company”. Rochester Business Journal (2015年10月23日). 2016年3月17日閲覧。

  2. ^ abc百科事典マイペディア『イーストマン・コダック』 - コトバンク、2012年2月6日閲覧。

  3. ^ abMilestones | Kodak


  4. ^ Kodak Receives Continued Listing Standards Notice from the New York Stock Exchange (英語), コダック、2012年1月3日付、2012年1月4日閲覧。


  5. ^ 米コダックが破産法申請 デジカメ対応など遅れ つなぎ融資で業務継続 日本経済新聞 2012年2月10日閲覧。


  6. ^ 破産申請中のコダック、劇場の名称削除を希望 映画.com 2012年2月5日閲覧


  7. ^ “米コダック、法的管理脱却へ 破綻から1年7カ月で”. 47NEWS. (2013年8月21日). http://www.47news.jp/CN/201308/CN2013082101000872.html 2013年8月23日閲覧。 


  8. ^ “米コダック、破産法の適用脱却する計画を裁判所が承認”. トムソン・ロイター. (2013年8月21日). http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE97J08120130820 2013年8月23日閲覧。 


  9. ^ “イーストマン・コダック、破産法保護下から脱却”. ウォール・ストリート・ジャーナル. (2013年8月21日). http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887324562504579025940261771128.html 2013年8月23日閲覧。 


  10. ^ “Kodak emerges from bankruptcy with focus on commercial printing”. トムソン・ロイター (2013年9月3日). 2016年3月18日閲覧。(英語)


  11. ^ “◎英コダック年金プラン、イーストマン・コダック社のパーソナライズド イメージング、 ドキュメント イメージング両事業の買収を完了”. 共同通信PRワイヤー (2013年9月4日). 2016年3月18日閲覧。

  12. ^ ab“米コダック、仮想通貨「コダックコイン」を発行” (日本語). 日本経済新聞 電子版. 2018年12月28日閲覧。

  13. ^ abc会社概要、コダック、2014年1月29日閲覧。


  14. ^ コダックとJK Imagingがコンシューマー向けデジタル製品のブランドライセンス契約を発表


  15. ^ Kodakブランドのカメラを日本国内で独占販売!




外部リンク




  • Eastman Kodak 公式ウェブサイト (英語)


  • コダック合同会社 - 公式ウェブサイト


  • Kodak Alaris(英語)

  • コダック アラリス ジャパン株式会社









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