Nrthugu

東京学芸大学
	; 東京学芸大学正門;
大学設置	; 1949年;
創立	; 1873年;
学校種別	; 国立;
設置者	; 国立大学法人東京学芸大学;
本部所在地	; 東京都小金井市貫井北町四丁目1番1号; 北緯35度42分23.41秒東経139度29分24.28秒 / 北緯35.7065028度東経139.4900778度 / 35.7065028; 139.4900778座標: 北緯35度42分23.41秒東経139度29分24.28秒 / 北緯35.7065028度東経139.4900778度 / 35.7065028; 139.4900778;
キャンパス	; 小金井（東京都小金井市）
学部	; 教育学部
研究科	; 教育学研究科（修士課程）; 教職大学院; 連合学校教育学研究科; 環境教育研究センター; 教育実践研究支援センター; 教員養成カリキュラム開発研究センター; 特別支援教育特別専攻科
ウェブサイト	; 東京学芸大学公式サイト;
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東京学芸大学（とうきょうがくげいだいがく、英語: Tokyo Gakugei University）は、東京都小金井市貫井北町四丁目1番1号に本部を置く日本の国立大学である。1949年に設置された。大学の略称は学芸大、学大^{[注 1]}。

4 組織
- 4.1 教育学部
  - 4.1.1 2015年以降の入学生
  - 4.1.2 2014年以前の入学生
- 4.2 大学院・専攻科
  - 4.2.1 教育学研究科（修士課程）
  - 4.2.2 教育学研究科（教職大学院）（2008年4月開設）
  - 4.2.3 連合学校教育学研究科（博士課程）
  - 4.2.4 特別支援教育特別専攻科
- 4.3 研究組織
- 4.4 附属図書館・センター・施設
- 4.5 附属学校

5 他大学との提携
- 5.1 多摩地区5国立大学単位互換制度
- 5.2 連合学校教育学研究科
- 5.3 海外大学間交流・協定大学

6 大学関係者と組織

7 不祥事

8 関連項目

9 脚注
- 9.1 注釈
- 9.2 出典

10 外部リンク

概観

1949年（昭和24年）にそれまでの東京府立の東京府師範学校や東京府女子師範学校から派生した4つの師範学校（東京第一師範学校・同女子部、東京第二師範学校・同女子部、東京第三師範学校、東京青年師範学校）を母体に統合してできた大学である^{[注 2]}。

全国の教員養成機関は、それまでの「師範学校」（ノーマル・スクール）から米国のリベラル・アーツ・カレッジに倣って大学に昇格したため、それを日本語に訳した「学芸大学」・「学芸学部」を名乗っていたが、1966年（昭和41年）の法律の改正^{[注 3]}により、より大学の性格を明瞭化した「教育大学」・「教育学部」へと一斉に改称した。しかし、都内には東京教育大学（現・筑波大学）がすでに存在していたため、大学名「東京学芸大学」はそのままで、「学芸学部」を「教育学部」に、「学芸専攻科」を「教育専攻科」（1988年（昭和63年）廃止）に変更するにとどまった。

また、同年には大学院教育学研究科（修士課程）が設置された。

1988年に、それまでの幼稚園・小学校・中学校・高等学校などの教員を養成する「教育系」に加えて、教員免許状の取得を必須としない「教養系」（いわゆるゼロ免課程）が発足した。これにより幼・小・中・高の教員だけでなく、多様な方面へも人材を輩出している。

1996年（平成8年）には、本学・埼玉大学・千葉大学・横浜国立大学の教育学部（教育人間科学部）および教育学研究科からなる「東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科」が設置された。これは、兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科（兵庫教育大学、上越教育大学、鳴門教育大学、岡山大学）とともに、国内で初めて教員養成系大学・学部に設置された博士課程である。

教育学の実践研究および教育実習を行う機関として、附属幼稚園1園（2園舎）、附属小学校4校、附属中学校3校、附属高等学校1校、附属国際中等教育学校1校、附属特別支援学校1校、合計12の附属学校・園を併設している^[1]。

沿革

師範学校時代

東京府青山師範学校跡の碑。後の東京第一師範学校

東京第一師範学校 - 東京第一師範学校#沿革も参照。

1873年（明治6年）- 「東京府小学教則講習所」が開設される。

1876年（明治9年）- 「東京府小学師範学校」に改称。同年内に「東京府師範学校」に改称。

1887年（明治20年）- 師範学校令（1886年（明治19年）公布）の施行により、「東京府尋常師範学校」に改称。

1897年（明治30年）師範教育令（1897年（明治30年）公布）の施行により、「東京府師範学校」に改称。

1900年（明治33年）-　「東京府女子師範学校」（女子師範）が開校。

1908年（明治41年）- 東京府豊島師範学校の新設により、「東京府青山師範学校」に改称。

1943年（昭和18年）- 師範教育令の改正が行われる。
- 東京府青山師範学校（男子師範）と東京府女子師範学校が統合の上、官立（国立）移管され、「東京第一師範学校」（男子部・女子部）となる。

東京府豊島師範学校・同附属小学校発祥の地碑。後の東京第二師範学校

東京青年師範学校跡の碑（東京都調布市、電気通信大学西門脇）

東京第二師範学校 - 東京第二師範学校#沿革も参照。

1908年（明治41年）- 「東京府豊島師範学校」が設置される。（開校は翌年の4月）

1943年（昭和18年）
- 4月 - 師範教育令の改正により、官立（国立）移管の上、「東京第二師範学校」（当初男子部のみ）となる。
- 12月 - 女子部が設置される。（女子部の開校は翌年4月）

1945年（昭和20年）3月 - 空襲により附属小学校の校舎を残して全焼。

1946年（昭和21年）- 豊島区池袋から東京都北多摩郡小金井町（現・東京都小金井市）に移転。

東京第三師範学校 - 東京第三師範学校#沿革も参照。

1938年（昭和13年）- 「東京府大泉師範学校」が設置される。初の本科二部単独校であった。

1943年（昭和18年）- 師範教育令の改正により、官立（国立）移管の上、「東京第三師範学校」となる。

東京青年師範学校 - 東京青年師範学校#沿革も参照。

1920年（大正9年）- 「東京府立農業教員養成所」が設置される。

1921年（大正10年）- 「東京府立農業補習学校教員養成所」に改称。

1935年（昭和10年）- 青年学校令の施行により、「東京府立青年学校教員養成所」に改称。

1943年（昭和18年）7月1日 - 東京都制移行時に「東京都立青年学校教員養成所」に改称。

1944年（昭和19年）- 師範教育令の改正により、官立（国立）移管の上、「東京青年師範学校」となる。

東京学芸大学時代

1949年（昭和24年）5月31日 - 学制改革により、上記師範学校4校を母体として、新制大学「東京学芸大学」が発足し、学芸学部が設置される。
- 師範学校の生徒募集は停止され、東京学芸大学学芸学部としての生徒募集を開始。
- 1948年（昭和23年）に師範学校へ最後に入学した生徒が卒業するまで、師範学校の名称は残されたままで存続される。
- 分散した師範学校の校舎に分校5校と分教場1ヶ所を設置。
  - 「東京学芸大学東京第一師範学校」- 男子部に世田谷分校、女子部に竹早分校を設置。
  - 「東京学芸大学東京第二師範学校」- 男子部に小金井分校、女子部に追分分校を設置。
  - 「東京学芸大学東京第三師範学校」- 大泉分校を設置。
  - 「東京学芸大学東京青年師範学校」- 調布分教場を設置。

1951年（昭和26年）
- 3月31日 - 師範学校4校が廃止される。調布分教場が廃止される。
- 4月1日 - 附属園・附属学校の名称から「 - 師範学校」が除かれる（この時点で附属幼稚園1・附属小学校5・附属中学校5）。
  - 世田谷分校 - 附属世田谷小学校・附属世田谷中学校
  - 竹早分校 - 附属竹早小学校・附属竹早中学校・附属幼稚園
  - 小金井分校 - 附属豊島小学校・附属小金井中学校
    - 小金井に関しては附属小学校は豊島からまだ移転しておらず、附属中学校は小金井に開校したため、小学校と中学校の校名が異なっていた。
  - 追分分校 - 附属追分小学校・附属追分中学校
  - 大泉分校 - 附属大泉小学校・附属大泉中学校

1954年（昭和29年）4月1日 - 学芸専攻科が設置される。附属高等学校を設置。附属追分中学校を廃止し、附属竹早中学校に統合。

（この時点で附属幼稚園1・附属小学校5・附属中学校4・附属高等学校1（世田谷・竹早の2校舎制））

1955年（昭和30年）3月31日 - 竹早分校と追分分校が廃止される。

1957年（昭和32年）4月1日 - 附属幼稚園小金井園舎を設置。

1959年（昭和34年）4月1日 - 附属小金井小学校が開校。

1960年（昭和35年）4月1日 - 附属養護学校が竹早に開校（1966年（昭和41年）に東久留米に移転）。

1961年（昭和36年）3月31日 - 附属追分小学校を廃止し、附属竹早小学校に統合。附属高等学校の校舎を統合し、世田谷に設置。

1964年（昭和39年）
- 3月31日 - 世田谷分校と小金井分校が廃止される。附属豊島小学校が廃止され、附属小金井小学校に移転・統合される。
- 4月1日 - キャンパスが小金井市に統合される。

（この時点で附属幼稚園1（小金井と竹早の2園舎体制）・附属小学校4・附属中学校4・附属高等学校1・附属養護学校1）

1966年（昭和41年）4月1日 - 学部名を学芸学部から「教育学部」に改称。学芸専攻科を教育専攻科に改称。大学院修士課程（教育学研究科）を設置。

1973年（昭和48年）4月1日 - 特殊教育特別専攻科を設置。

1974年（昭和49年）4月1日 - 附属高等学校大泉校舎を設置。

1988年（昭和63年）3月31日 - 教育専攻科を廃止。教員養成を目的としない教養系課程を設置。

1996年（平成8年）4月1日 - 大学院博士課程（大学院連合学校教育学研究科）を設置。

1997年（平成9年）4月1日 - 夜間大学院（総合教育開発専攻）を設置。

2000年（平成12年）4月1日 - 教育学部を改組。

2001年（平成13年）4月1日 - 大学院に短期特別コースを設置。

2004年（平成16年）4月1日 - 国立大学法人化。「国立大学法人東京学芸大学」が発足。

2007年（平成19年）4月1日
- 教育学部において課程・選修専攻の改編を実施。
- 特殊教育特別専攻科を「特別支援教育特別専攻科」に改称。附属養護学校を附属特別支援学校に改称。
- 附属大泉中学校と附属高等学校大泉校舎を統合し、附属国際中等教育学校を開設。

（この時点で附属幼稚園1（小金井と竹早の2園舎制）・附属小学校4・附属中学校4・附属高等学校1（世田谷と大泉2校舎制）・附属中等教育学校1・附属特別支援学校1）

2008年（平成20年）4月1日 - 教職大学院（教育実践創成専攻）を設置。

2009年（平成21年）3月31日 - 附属大泉中学校を廃止。

2012年（平成24年）3月31日 - 附属高等学校大泉校舎を廃止。

（この時点で附属幼稚園1（小金井と竹早の2園舎体制）・附属小学校4・附属中学校3・附属高等学校1・附属中等教育学校1・附属特別支援学校1）

基礎データ

所在地

小金井キャンパス：東京都小金井市貫井北町4-1-1^[2]

世田谷、大泉、竹早、東久留米にそれぞれ附属学校がある。

校章

獅子座と太陽のコロナをデザインしたものである^[3]。学生歌「若草もゆる」でも歌われているこのマークは、2009年（平成21年）の創立60周年にあたり、正式な校章として認定された^[3]。

コミュニケーションマーク

「太陽」と「鳥」をモチーフにした、大学のフィロソフィーである「教育への情熱　知の創造」を象徴するデザイン^[3]。

組織

東京学芸大学

東京学芸大学入り口

単一学部ではあるが、1988年の大幅な改組では、従来通りの教員養成を目的とする「教育系」と、幅広い分野で活躍する人材育成を目指す「教養系」が設置された。2015年の改組では、教員養成を目的とする「学校教育系」と、教育現場のさまざまなニーズに応えうる人材の育成を目指す「教育支援系」に再編された。学校教育系(教育系)は教員免許状の取得が卒業要件となっているが、教育支援系(教養系)は教員免許状の取得が卒業要件とはなっていない。

卒業時に授与される学位は、2014年以前の入学生の場合、教育系が「学士（教育）」、教養系が「学士（教養）」。2015年以降の入学生は、すべて「学士（教育）」。大学院修士課程では、通常は「修士（教育学）」であるが、所定の手続きを経ると「修士（学術）」とすることができる。博士課程では「博士（教育学）」または「博士（学術）」が授与される。

学内における教育研究以外にも、各研究分野の特徴を活かした公開講座・講習会が一般向けに開かれており、司書教諭講習や発達障害相談なども行っている。

文部科学省からの働きかけにより、2018年度をもって、大学院教育学研究科（修士課程）は事実上廃止に近い形で大幅に縮小され、代わって、2019年度より、教育学研究科（教職大学院）が拡充される。現職教員向けのサロンとしての重要な役割が期待されている。

教育学部

2015年以降の入学生

学校教育系
- A類（初等教育教員養成課程）（主に小学校教諭の養成を目的とする）
  - 国語選修
  - 社会選修
  - 数学選修
  - 理科選修
  - 音楽選修
  - 美術選修
  - 保健体育選修
  - 家庭選修
  - 英語選修（2007年4月、新規開設）
  - 学校教育選修 - 学校教育学、教育心理学、理論教育学などの研究・教育を行うことを目的とする。
  - 学校心理選修（2007年4月、学校教育選修から分離）
  - 国際教育選修（2010年度、K類から移動） - 帰国子女教育や各国別比較教育史を始めとする様々な国際教育について研究
  - 情報教育選修（2010年度、新規開設）
  - ものづくり技術選修（2015年度、新規開設）
  - 幼児教育選修（2007年4月、幼稚園選修から名称変更）
- B類（中等教育教員養成課程）（主に中・高等学校教諭の養成を目的とする）
  - 国語専攻（国語）
  - 社会専攻（中学校社会科、高等学校地理歴史・公民）
  - 数学専攻（数学）
  - 理科専攻（理科）
  - 音楽専攻（音楽）
  - 美術専攻（美術）
  - 保健体育専攻（保健体育）
  - 家庭専攻（家庭科）
  - 技術専攻（工業）
  - 英語専攻（英語）
  - 書道専攻（書道）
- C類（特別支援教育教員養成課程）（2007年4月、障害児教育教員養成課程から名称変更）（主に特別支援学校、特別支援学級、通級指導教室等の教員の養成を目的とする）
  - 聴覚障害教育専攻
  - 言語障害教育専攻
  - 発達障害教育専攻
  - 学習障害教育専攻
- D類（養護教育教員養成課程）（2007年4月、新規開設）
  - 養護教育専攻

教育支援系
- E類（教育支援課程）
  - 教育支援専攻
    - 生涯学習コース
      - 生涯学習サブコース
      - 文化遺産教育サブコース
    - カウンセリングコース
    - ソーシャルワークコース
    - 多文化共生教育
      - 多言語多文化サブコース
      - 地域研究サブコース
    - 情報教育コース
    - 表現教育コース
    - 生涯スポーツコース

2014年以前の入学生

教育系
- A類（初等教育教員養成課程）
  - 国語選修
  - 社会選修
  - 数学選修
  - 理科選修
  - 音楽選修
  - 美術選修
  - 保健体育選修
  - 家庭科選修
  - 英語選修
  - 学校教育選修
  - 学校心理選修
  - 国際教育選修
  - 日本語教育選修（2015年度、A類国語に統合）
  - 情報教育選修
  - ものづくり教育選修
  - 幼児教育選修
- B類（中等教育教員養成課程）
  - 国語専攻
  - 社会専攻
  - 数学専攻
  - 理科専攻
  - 音楽専攻
  - 美術専攻
  - 保健体育専攻
  - 家庭科専攻
  - 英語専攻
  - 技術専攻
  - 書道専攻
- C類（特別支援教育教員養成課程）
- D類（養護教育教員養成課程）
  - 養護教育専攻

教養系
- N類（人間社会科学課程）（2007年4月、人間福祉課程から名称変更）
  - 生涯学習専攻（2007年4月、L類学習社会文化専攻から移動、名称変更）
  - カウンセリング専攻 - 狭義のカウンセリングはもとより、心理学が扱う様々な人間関係の事象を研究
  - 総合社会システム専攻 - 分断的に取り扱われがちな社会科学の個別の学問を統合して、政治学・経済学・社会学・社会福祉学などを広く学ぶことができる
- K類（国際理解教育課程）
  - 多言語多文化専攻 - 多文化主義の浸透するグローバル化社会において、一社会に多言語や多文化が存在する社会のあり方を研究する
  - 日本研究専攻 - 日本の歴史、宗教、民俗、地理、社会を体系的に学び、研究。いわゆる国際社会の一要素としての日本という客観的存在として、日本を地域研究の対象としている
  - アジア研究専攻 - アジア、とりわけ東アジア文化圏地域の歴史、地理、民俗、文化などの地域研究を行う
  - 欧米研究専攻 - ヨーロッパ地域およびアメリカ・オーストラリア地域などの西洋世界における歴史、地理、政治、社会、経済、文学、文化などを体系的に学ぶ。また分析概念として国際関係論を研究していることも特長。
- F類（環境教育課程）
  - 環境教育専攻 - 環境という一つの生態的・社会的システムを文理横断的・学際的な見地から考察・研究する
  - 自然環境科学専攻 - 自然において生起するさまざまな現象を物理学・化学・生物学・地球科学の視点から探求する
  - 文化財科学専攻 - 文化財の保存科学、修復方法、歴史的・考古学的意義を研究
- J類（情報教育課程）
  - 情報教育専攻 - 新教育課程によって成立した高等学校教諭（情報）の教員養成はもとより、コンピューターやメディアにおける技術的・社会的問題を研究
- G類　芸術文化課程
  - 音楽専攻 - 狭義の教員養成にとらわれず、広く芸術としての音楽の研鑽を目指す
  - 美術専攻 - 狭義の教員養成にとらわれず、広く芸術としての美術の研鑽を目指す
  - 書道専攻 - 狭義の教員養成にとらわれず、広く芸術としての書道・書芸の研鑽を目指す
  - 表現コミュニケーション専攻 - ダンス・舞踊・演劇など人間の身体的表現方法について理論的に研究
  - 生涯スポーツ専攻（2007年4月、L類から異動）
- L類（生涯学習課程）（2007年4月、廃止）

大学院・専攻科

教育学研究科（修士課程）

学校教育専攻
- 学校教育コース
- 幼児教育コース

学校心理専攻
- 学校心理コース
- 臨床心理コース

特別支援教育専攻
- 特別支援教育コース
- 発達障害コース
- 支援方法コース

家政教育専攻
- 家庭科教育コース
- 生活科学コース

国語教育専攻
- 国語科教育コース
- 日本文学コース
- 中国古典学コース
- 日本語学コース
- 日本語教育コース

英語教育専攻
- 英語科教育コース
- 英語学・英米文学文化コース

社会科教育専攻
- 社会科教育コース
- 地理学コース
- 歴史学コース
- 哲学・倫理学コース
- 法学・政治学コース
- 経済学コース
- 社会学コース

数学教育専攻
- 数学科教育コース
- 数学コース

理科教育専攻
- 理科教育コース
- 物理学コース
- 化学コース
- 生物学コース
- 地学・環境科学コース

技術教育専攻
- 技術科教育コース
- 技術科学コース

音楽教育専攻
- 音楽科教育コース
- 音楽コース

美術教育専攻
- 美術科教育コース
- 美術コース
- 総合美術コース
- 書道教育コース

保健体育専攻
- 体育科教育コース
- 体育学コース
- 運動学コース
- 健康・生涯スポーツコース

養護教育専攻
- 養護教育コース

総合教育開発専攻
- 生涯教育コース
- 国際理解教育コース
  - 多言語多文化教育サブコース
  - 地域研究教育サブコース
- 情報教育コース
- 環境教育コース
  - 環境教育サブコース
  - 文化遺産教育サブコース
- 表現教育コース

教育学研究科（教職大学院）（2008年4月開設）

教育実践創成専攻

連合学校教育学研究科（博士課程）

学校教育学専攻
- 教育構造論講座
- 教育方法論講座
- 発達支援講座
- 言語文化系教育講座
- 社会系教育講座
- 自然系教育講座
- 芸術系教育講座
- 健康・スポーツ系教育講座
- 生活・技術系教育講座

特別支援教育特別専攻科

主として現職教員らを対象とし、修業年限は1年。

研究組織

以下は東京学芸大学教育学部運営規程による。

総合教育科学系（旧称:第一部）
- 教育学講座
  - 学校教育学分野
  - 生涯教育学分野
  - 幼児教育学分野
- 教育心理学講座
  - 学校心理学分野
  - 臨床心理学分野
- 特別支援科学講座
  - 特別ニーズ教育分野
  - 発達障害学分野
  - 支援方法学分野
- 生活科学講座
  - 家庭科教育学分野
  - 生活科学分野

人文社会科学系（旧称:第二部）
- 日本語・日本文学研究講座
  - 国語科教育学分野
  - 日本語学・日本文学分野
  - 中国古典学分野
  - 日本語教育学分野
- 外国語・外国文化研究講座
  - 英語科教育学分野
  - 英語学・英米文学・文化研究分野
  - ヨーロッパ言語・文化研究分野
  - アジア言語・文化研究分野
- 人文科学講座
  - 社会科教育学分野
  - 地理学分野
  - 歴史学分野
  - 哲学・倫理学分野
  - 地域研究分野
- 社会科学講座
  - 法学・政治学分野
  - 経済学分野
  - 社会学分野
  - 社会システム分野

自然科学系（旧称:第三部）
- 数学講座
  - 数学科教育学分野
  - 数学分野
- 基礎自然科学講座
  - 理科教育学分野
  - 物理科学分野
  - 分子化学分野
- 広域自然科学講座
  - 生命科学分野
  - 宇宙地球科学分野
  - 環境科学分野
  - 文化財科学分野
- 技術・情報科学講座
  - 技術科教育学分野
  - 技術科学分野
  - 情報科学分野

芸術・スポーツ科学系（旧称:第四部）
- 音楽・演劇講座
  - 音楽科教育学分野
  - 音楽分野
  - 演劇分野
- 美術・書道講座
  - 美術科教育学分野
  - 美術分野
  - 書道分野
- 健康・スポーツ科学講座
  - 体育科教育学分野
  - 体育学分野
  - 運動学分野
  - 健康科学分野
- 養護教育講座
  - 養護教育分野

附属図書館・センター・施設

附属図書館

教育実践研究支援センター
- 教育臨床研究部門
- 教育実習指導部門
- 情報教育支援部門
- 特別ニーズ教育支援部門
- 生涯発達支援部門

環境教育センター

留学生センター

国際教育センター

教員養成カリキュラム開発研究センター

保健管理センター

情報処理センター

理科教員高度支援センター

学生相談センター

学生キャリア支援センター

障がい学生支援室

教員養成開発連携センター

放射性同位元素総合実験施設

有害廃棄物処理施設

20周年記念飯島同窓会館（独立行政法人化前は「20周年記念館」）

附属学校

附属高等学校

附属大泉小学校
附属国際中等教育学校

附属特別支援学校

幼稚園（1園2園舎）

東京学芸大学附属幼稚園小金井園舎

東京学芸大学附属幼稚園竹早園舎

小学校（4校）

東京学芸大学附属世田谷小学校

東京学芸大学附属小金井小学校

東京学芸大学附属大泉小学校

東京学芸大学附属竹早小学校

中学校（3校）

東京学芸大学附属世田谷中学校

東京学芸大学附属小金井中学校

東京学芸大学附属竹早中学校

高等学校（1校）

東京学芸大学附属高等学校

中等教育学校（1校）

東京学芸大学附属国際中等教育学校

2007年（平成19年）附属大泉中学校と附属高等学校大泉校舎を統合する形で設置。

附属大泉中学校は2009年（平成21年）3月に、附属高等学校大泉校舎は2012年（平成24年）3月に閉校した。

特別支援学校（1校）

東京学芸大学附属特別支援学校

他大学との提携

多摩地区5国立大学単位互換制度

1997年10月から、以下の5国立大学の間で単位互換制度を実施している。いずれも、多摩地区にある大学であり、地理的に近く、単位互換など教育援助システムを確立している。

東京学芸大学

一橋大学

東京農工大学

電気通信大学

東京外国語大学

連合学校教育学研究科

大学院博士課程を設置する概算要求が出たのは、修士課程設置から8年後の1974年（昭和49年）のことである。1992年12月に連合大学院構想をまとめる。以下の大学の教育学部（教育人間科学部）および教育学研究科（修士課程）を母体として構成される連合大学院、「東京学芸大学大学院連合学校教育学研究科」（博士課程）が1996年（平成8年）4月設置された。

東京学芸大学

埼玉大学

千葉大学

横浜国立大学

海外大学間交流・協定大学

アジア

インドネシア

インドネシア教育大学 (2006.2.23)

韓国

新羅大学校 (1995.6.26)

全南大学校 (1997.10.28)

公州大学校 (1998.3.27)

ソウル市立大学校 (1998.12.14)

京畿大学校 (2002.3.22)

ソウル教育大学校 (2003.10.2)

忠南大学校 (2004.1.30)

延世大学校教育大学院 (2005.7.29)

韓国教員大学校 (2005.10.28)

京仁教育大学校 (2008.10.27)

済州大学校 (2009.4.21)

韓国国立伝統文化学校 (2009.5.13)

清州教育大学校 (2009.10.27)

ソウル大学校師範大学 (2014.11.6)

タイ

ラジャバト大学プラナコン (1998.2.23)

タンマサート大学 (2000.10.24)

シラパコーン大学 (2000.10.27)

コンケン大学 (2015.3.10)

台湾

国立台湾大学 (2002.12.13)

国立台湾師範大学 (2005.10.19)

国立台中教育大学 (2008.3.27)

中国

北京師範大学 (1995.6.19)

東北師範大学 (1996.9.4)

蘇州大学 (1999.3.8)

香港中文大学 (1999.11.1)

佳木斯大学 (2002.3.1)

華東師範大学 (2002.9.6)

広西師範大学 (2003.1.20)

上海師範大学 (2003.10.15)

山西師範大学 (2008.9.15)

香港教育学院 (2009.5.26)

華中師範大学 (2009.7.16)

南京師範大学 (2009.8.17)

湖南師範大学 (2009.8.20)

フィリピン

フィリピン教育大学 (2006.3.17)

モンゴル

モンゴル国立教育大学 (2007.6.18)

モンゴル国立大学 (2007.7.5)

オセアニア

オーストラリア

キャンベラ大学 (1995.3.24)

西シドニー大学 (1997.4.18)

ビクトリア大学 (2009.6.11)

ヨーロッパ

イギリス

レスター大学 (2007.3.28)

スウェーデン

ヨーテボリ大学 (2000.10.4)

ウメオ大学教育学部 (2009.9.24)

ドイツ

トリア大学第II学部 (1997.4.17)

ハイデルベルク大学 (1999.3.25)

ミュンヘン音楽・演劇大学 (2004.9.27)

エアランゲン・ニュルンベルク・フリードリヒ・アレクサンダー大学 (2005.1.19)

ハンブルク大学アジア・アフリカ研究所 (2008.12.15)

フランス

フランス国立東洋言語文化研究所 (1997.6.3)

ポーランド

ヤギェウォ大学 (2008.9.5)

アフリカ

タンザニア

ダルエスサラーム大学教育学部 (2006.2.26)

アメリカ

アメリカ合衆国

カーセジ大学 (1996.6.7)

ボールステイト大学 (1998.10.6)

ハワイ大学ヒロ校 (2002.6.28)

イースタンミシガン大学 (2007.5.17)

メキシコ

チアパス州立芸術科学大学 (2013.7.16)

ブラジル

リオデジャネイロ連邦大学 (2002.3.1)

大学関係者と組織

「東京学芸大学の人物一覧」を参照

不祥事

2017年6月、国立大学法人評価委員会は「重大な改善事項がある」と指摘し、初めて最低評価を下した。附属高校においていじめが発生していたが、いじめ防止対策推進法に基づく「重大事態」にも拘わらず文部科学省への報告を怠ったことを主因としている^[4]。

2017年9月、就活を妨害するなどアカデミックハラスメント行為を繰り返したとして、50代の男性教授を8月30日付で諭旨解雇処分にし、9月11日に辞職した。被害を受けた学生は精神疾患を発症し、働くことが困難となっている^[5]。

2017年11月、東京学芸大は、教育学部の40代の准教授が研究室に所属していた複数の学生にハラスメント行為を繰り返したとして、22日から停職3か月の懲戒処分にしたと発表した^[6]。准教授は2014年7月から2016年8月の約2年間で、指導していた男女複数の学生に対し、週末を含めて毎日のようにメールなどを送り「交際相手がいるのか」などプライベートに関することを聞いたり、深夜や早朝に通信機器を使って研究指導を行ったりしたほか、自分の研究プロジェクトの管理業務を、無報酬で学生にさせた。さらに、海外出張の際、女子学生に自分のホテルの部屋に荷物を置くよう指示し、夜間に荷物を取りに来させたり、研究室にいた学生を退出させ、室内で女子職員の体に触ったりした。

脚注

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注釈

^ 「学芸大学」の名称は国内で唯一の為、単に学芸大と略される場合が多い

^ それらの師範学校の歴史を辿ると、東京第一師範学校の源流である、1873年（明治6年）設立の東京府小学教則講習所まで遡る。

^ 国立学校設置法の一部を改正する法律（昭和41年法律第48号）

出典

^ “付属学校・園”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。

^ “アクセス/キャンパスマップ”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。

^ ^a^b^c“東京学芸大学UI (University Identity System)”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。

^ “東京学芸大と群馬大「重大な改善事項」　国立大評価委”. 日本経済新聞. 2017年9月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月7日閲覧。

^ “学芸大、アカハラ教授を諭旨解雇　就活妨害、学生に精神疾患も”. 北海道新聞 (2017年9月12日). 2017年9月12日時点のオリジナル^{[リンク切れ]}よりアーカイブ。2018年9月7日閲覧。

^ “女子学生のホテルまでついていき…セクハラで准教授停職”. 朝日新聞 (2017年11月22日). 2018年3月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月7日閲覧。

外部リンク

東京学芸大学

東京学芸大対策（ウィキブックス）

[1] 「学芸大学」の名称は国内で唯一の為、単に学芸大と略される場合が多い

[2] それらの師範学校の歴史を辿ると、東京第一師範学校の源流である、1873年（明治6年）設立の東京府小学教則講習所まで遡る。

[3] 国立学校設置法の一部を改正する法律（昭和41年法律第48号）

[4] “付属学校・園”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。

[5] “アクセス/キャンパスマップ”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。

[:0-6] “東京学芸大学UI (University Identity System)”. 東京学芸大学. 2018年9月7日閲覧。

[7] “東京学芸大と群馬大「重大な改善事項」　国立大評価委”. 日本経済新聞. 2017年9月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月7日閲覧。

[8] “学芸大、アカハラ教授を諭旨解雇　就活妨害、学生に精神疾患も”. 北海道新聞 (2017年9月12日). 2017年9月12日時点のオリジナル^{[リンク切れ]}よりアーカイブ。2018年9月7日閲覧。

[9] “女子学生のホテルまでついていき…セクハラで准教授停職”. 朝日新聞 (2017年11月22日). 2018年3月3日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年9月7日閲覧。

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