三井E&Sホールディングス
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| 種類 | 株式会社 |
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| 市場情報 | 東証1部 7003 1949年5月16日上場 大証1部（廃止） 7003 1949年5月14日 - 2013年1月21日 名証1部 7003 2013年1月21日上場廃止 福証 7003 2013年1月21日上場廃止 札証 7003 2013年1月21日上場廃止 |
| 略称 | MES |
| 本社所在地 |  日本〒104-8439 東京都中央区築地5丁目6-4 （浜離宮三井ビルディング） |
| 設立 | 1937年（昭和12年）7月31日 （株式会社玉造船所） |
| 業種 | 輸送用機器 |
| 法人番号 | 9010001034946 |
| 事業内容 | 船舶、機械、プラント、環境など |
| 代表者 | 田中孝雄（代表取締役社長CEO） 山本隆樹（代表取締役副社長CCO） |
| 資本金 | 443億8,495万円 |
| 発行済株式総数 | 8億3,098万7,176株 |
| 売上高 | 連結：6,700億67百万円 単独：2,598億54百万円 |
| 経常利益 | 連結：261億79百万円 単独：100億75百万円 |
| 純利益 | 連結：428億54百万円 単独：30億27百万円 |
| 純資産 | 連結：3,236億08百万円 単独：1,305億51百万円 |
| 総資産 | 連結：9,328億96百万円 単独：4,462億42百万円 |
| 従業員数 | 連結：12,055名 単独：3,706名 |
| 決算期 | 3月31日 |
| 会計監査人 | 有限責任あずさ監査法人 |
| 主要株主 | 三井物産 5.17％ 日本マスタートラスト信託銀行（信託口） 5.10% 日本トラスティ・サービス信託銀行（信託口） 3.22% 百十四銀行 3.06% 日本トラスティ・サービス信託銀行（三井住友信託銀行退職給付信託口） 2.81% |
| 主要子会社 | 三井海洋開発（株） 50.1% 昭和飛行機工業（株） 46.7% |
| 関係する人物 | 加藤泰彦（元社長） |
| 外部リンク | https://www.mes.co.jp/ |
| 特記事項：各種経営指標は2014年3月期のもの | |
株式会社三井E&Sホールディングス（みついイーアンドエスホールディングス）は、造船、機械、プラントなどを手掛ける三井系の重工業メーカー。
2018年（平成30年）4月1日付で商号を三井造船株式会社（みついぞうせん）から変更し、持株会社制へ移行した[1]。船舶・艦艇事業は三井E&S造船株式会社、機械・システム事業は株式会社三井E&Sマシナリー、エンジニアリング事業は株式会社三井E&Sエンジニアリングへそれぞれ分割した[2]。
目次
1 概要
2 沿革
3 事業拠点
4 主製品
4.1 艦船・艦艇
4.1.1 艦艇
4.1.2 船舶
5 船舶用エンジン
6 関連企業
6.1 連結子会社
6.2 持分法適用関連会社
7 脚注
8 参考文献
9 外部リンク
概要
三井グループの重工業メーカー。他の重工業メーカーと比較しLNG（液化天然ガス）、浮体式石油生産・貯蔵・積出設備（FPSO）など造船部門の比率が高いが、物流システム、動力エネルギー、先進機械、プラント、環境、鉄構建設、IT関連など事業項目は多い。エチレンやポリオレフィン等の化学プラントも手掛け他社に無い事業領域も持つ。
また、大型研究施設・技術開発に強く、深海探査機器を有し、原発代替エネルギーとして注目されている、メタンハイドレート実用化や、素粒子関連の大型施設などを手掛けている。
NGHジャパンや三井海洋開発等、筆頭株主の三井物産が強いプラント・エネルギー分野での協業事業も多い。
次の事業本部を設けている。
- 船舶・艦艇事業本部
- 機械・システム事業本部 - 舶用エンジンや産業機械など。
- エンジニアリング事業本部
沿革
1917年（大正6年）11月 - 三井物産の造船部として岡山県児島郡日比町玉（現玉野市）で創業。
1937年（昭和12年）7月 - 株式会社玉造船所として設立。
1942年（昭和17年）1月 - 三井造船株式会社に商号変更。
1949年（昭和24年）5月 - 東京証券取引所・大阪証券取引所に上場。
1952年（昭和27年） - 本社を東京へ移設。
1960年（昭和35年）11月 - 三井造船エンジニアリング株式会社を設立。
1962年（昭和37年）5月 - 千葉工場操業開始。- 1962年（昭和37年）10月 - 日本開発機製造株式会社と合併。
1964年（昭和39年）2月 - 東海鋳造株式会社（現三井ミーハナイト・メタル株式会社）を設立。
1967年（昭和42年）10月 - 株式会社藤永田造船所を吸収合併。
1973年（昭和48年）3月 - 東洋鉄構株式会社（後の三井造船千葉機工エンジニアリング株式会社）を設立。- 1973年（昭和48年）4月 - 修繕船専門工場、由良工場操業開始。
1974年（昭和49年）2月 - 播磨工事株式会社を設立。
1978年（昭和53年）6月 - 昭島研究所（現株式会社三井造船昭島研究所）開設。
1981年（昭和56年）10月 - 大分事業所操業開始。
1985年（昭和60年）10月 - 三造環境サービス株式会社（現三井造船環境エンジニアリング株式会社）を設立。
1986年（昭和61年）5月 - 三造メタル株式会社（後に三井ミーハナイト・メタル株式会社に吸収合併）を設立。
1987年（昭和62年）6月 - 三井造船プラント工事株式会社（現三井造船プラントエンジニアリング株式会社）を設立。
1988年（昭和63年）10月 - 株式会社大分三井造船（後に三井造船に吸収合併）、株式会社由良三井造船（その後、株式会社エム・イー・エス由良を経てMES-KHI由良ドック株式会社）を設立。三井物産と共同でPACECO.CORP.を設立。- 1988年（昭和63年）12月 - 株式会社モデック（現三井海洋開発株式会社）に経営参加。
- 1989年（平成元年）12月 - デンマークのBurmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S を買収。
1990年（平成2年）4月 - MES Engineering Inc.（現Engineers and Constructors International, Inc.）をアメリカに設立。- 1990年（平成2年）12月 - 三幸実業株式会社の出資で三幸物流株式会社を設立。
1992年（平成4年）10月 - 三幸実業株式会社と合併。
1994年（平成6年）11月 - 三井造船鉄構工事株式会社（現三井造船鉄構エンジニアリング株式会社）と共同で三造リフレ株式会社を設立。
1995年（平成7年）3月 - 株式会社エム・ディー特機（現三井造船マシナリー・サービス株式会社）を設立。- 1995年（平成7年）9月 - イギリスのBabcock Energy Limited（後のMitsui Babcock Energy Limited）を買収。
1997年（平成9年）7月 - 日本初のキルン式ガス化溶融炉を福岡県八女西部広域事務組合から受注。
2001年（平成13年）1月 - 三井造船プラントエンジニアリングが、三井造船エンジニアリングと合併。
2002年（平成14年）1月 - 三井造船鉄構工事が、三造リフレ及び株式会社運搬機エンジニアリングの2社と合併。
2003年（平成15年）4月 - 新潟鐵工所から造船事業の営業譲渡を受け、新潟造船株式会社設立。
2004年（平成16年）4月 - 鹿島建設、三井物産との共同出資により市原グリーン電力株式会社設立。- 2004年（平成16年）9月 - ドーピー建設工業株式会社の株式を取得（後に連結子会社化）。
2007年（平成19年） - イギリスのMitsui Babcock Energy Limitedを売却。
2011年（平成23年）6月 - 戸田工業との共同出資でM&Tオリビン株式会社を設立
2012年（平成24年）7月 - 国内鋼製橋梁事業・沿岸製品事業を三井造船鉄構エンジニアリングへ吸収分割により承継。
2013年（平成25年）1月 - 大阪証券取引所・名古屋証券取引所・福岡証券取引所・札幌証券取引所での上場廃止（申請に基づく）。
2014年（平成26年）3月 - 昭和飛行機工業株式会社を連結子会社化。
2015年（平成27年）4月 - 株式会社エム・イー・エス由良が川崎重工業との合弁会社となり、MES-KHI由良ドック株式会社へ社名変更。
2017年（平成29年）3月 - 株式会社加地テックを連結子会社化。
2018年（平成30年）4月 - 純粋持株会社化、「株式会社三井E&Sホールディングス」へ社名変更。
事業拠点
- 玉野事業所 - 岡山県玉野市玉3丁目1-1
- 千葉事業所 - 千葉県市原市八幡海岸通1
- 大分事業所 - 大分県大分市日吉原3
- 由良修繕部 - 和歌山県日高郡由良町大字網代193-13
主製品
艦船・艦艇
艦艇
太平洋戦争中より艦艇建造に携わり、主に海防艦を建造、戦後も自衛艦の建造を続けている。
- 日本海軍
海防艦
占守（しむしゅ）型：占守（しむしゅ） - 石垣（いしがき）
択捉（えとろふ）型：松輪（まつわ）- 壱岐（いき）- 若宮（わかみや）- 満珠（まんじゅ）
鵜来（うくる）型 - 稲木（いなぎ） -羽節（はぶし） - 男鹿（おしか） - 金輪（かなわ） - 高根（たかね）
砲艦
熱海（あたみ）型：熱海 -- 小鷹
水雷艇
鴻（おおとり）型：雉（きじ）
掃海艇
- 第一号型：第二号
- 第五号型：第五号
- 第七号型：第七号
- 第十三号型：第十六号
- 第十七号型：第十八号
駆潜艇
- 第四号型：第八号 – 第十二号
- 第十三号型：第十四号 – 第二十号
- 第二十八号型：第三十号 – 第三十三号 – 第三十七号
敷設艇
平島型敷設艇：澎湖（ほうこ） - 新井埼（にいざき）
- 海上自衛隊
護衛艦
いかづち型：DE-203 いなづま
あやなみ型：DD-106 しきなみ - DD-110 たかなみ
いすず型：DE-211 いすず
やまぐも型：DD-113 やまぐも
みねぐも型：DD-116 みねぐも
ちくご型：DE-215 ちくご - DE-217 みくま - DE-218 とかち - DE-219 いわせ - DE-221 によど - DE-223 よしの - DE-225 のしろ
- DE-226 いしかり
はつゆき型：はまゆきDD-126 - DD-131 せとゆき
あさぎり型：DD-152 やまぎり
あぶくま型：DE-229 あぶくま - DE-231 おおよど
むらさめ型：DD-102 はるさめ
あきづき型：DD-118 ふゆづき
- 3900トン型
補給艦
ましゅう型：AOE-425 ましゅう
- 掃海母艦
うらが型：MST-464 ぶんご
潜水艦救難艦
- ASR-403 ちはや
- ASR-404 ちよだ
潜水艦救難母艦
- AS-405 ちよだ
海洋観測艦
- AGS-5106 しょうなん
音響測定艦
ひびき型：AOS-5201 ひびき - AOS-5202 はりま
輸送艦
おおすみ型：LST-4001 おおすみ - LST-4002 しもきた
船舶
- 貨物船
- 「赤城山丸」 - 1924年（大正13年）竣工[3]。日本最初のディーゼル主機の商船
- 「太平丸」 - 1928年（昭和3年）竣工[4]
- 「空知丸」 - 1930年（昭和5年）竣工[4]。多号作戦参加輸送船中、唯一の残存船
- 「吾妻山丸」 - 1933年（昭和8年）竣工[5]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「天城山丸」 - 1933年（昭和8年）竣工[5]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「海平丸」 - 1934年（昭和9年）竣工[5]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「阿蘇山丸」 - 1934年（昭和9年）竣工[5]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「青葉山丸」 - 1935年（昭和10年）竣工[5]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「朝日山丸」 - 1935年（昭和10年）竣工[5]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「明石山丸」 - 1935年（昭和10年）竣工[5]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「かんべら丸」 - 1936年（昭和11年）竣工[7]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「神祥丸」 - 1936年（昭和11年）竣工[7]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「東京丸」 - 1936年（昭和11年）竣工[7]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「金城山丸」 - 1936年（昭和11年）竣工[7]
- 「有馬山丸」 - 1937年（昭和12年）竣工[7]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「浅香山丸」 - 1937年（昭和12年）竣工[7]
- 「熱田山丸」 - 1937年（昭和12年）竣工[8]
- 「淡路山丸」 - 1939年（昭和14年）竣工[8]。優秀船舶建造助成施設適用船[6]
- 「綾戸山丸」 - 1941年（昭和16年）竣工[9]
- 貨客船
- 「山西丸」 - 1931年（昭和6年）竣工[5]
- 「山東丸」 - 1931年（昭和6年）竣工[5]。太平洋戦争残存船の一隻
- 「波上丸」 - 1936年（昭和11年）竣工[7]
- 「浮島丸」 - 1937年（昭和12年）竣工[7]
- 「報國丸」 - 1940年（昭和15年）竣工[9]。優秀船舶建造助成施設適用船[6]
- 「愛國丸」 - 1941年（昭和16年）竣工[9]。優秀船舶建造助成施設適用船[6]
- 「護國丸」 - 1942年（昭和17年）竣工[10]。優秀船舶建造助成施設適用船[6]
- タンカー
- 「音羽山丸」 - 1936年（昭和11年）竣工[7]
- 「御室山丸」 - 1936年（昭和11年）竣工[7]。船舶改善助成施設適用船[6]
- 「ベルゲ・エンペラー」 - 1975年（昭和50年）竣工
VLCC（大型タンカー）「シヅキサン」 - 2009年（平成21年）竣工
- 戦時標準船
- 1B型：「白根山丸」、「花川丸」、「白金山丸」、「大敬丸」、「夏川丸」、「明隆丸」 - 1943年（昭和18年）および 1944年（昭和19年）竣工[11]
- 2A型：「安土山丸」、「天津山丸」、「加古川丸」、「勝川丸」、「大彰丸」、「大寿丸」、「飛鳥山丸」、「相模川丸」、「大博丸」、「荒尾山丸」、「辰城丸」、「那珂川丸」、「大郁丸」、「阿里山丸」、「大敏丸」、「第二宏山丸」、「明精丸」、「阿武隈川丸」、「弥彦丸」、「広長丸」、「英彦丸」、「第一大拓丸」、「向日丸」 - 1944年（昭和19年）および 1945年（昭和20年）竣工[12]
- 2A型（タンカー改装）：「大修丸」、「第十五多聞丸」、「延暦丸」、「阿蘇川丸」、「逢坂山丸」、「阿波川丸」、「牡鹿山丸」、「延慶丸」、「大暁丸」、「大江山丸」、「辰洋丸」 - 1944年（昭和19年）竣工[13]
- 2D型：「琴平山丸」 - 1945年（昭和20年）竣工[14]
- 陸軍特殊船
- 「摩耶山丸」 - 1942年（昭和17年）竣工[10]
- 「玉津丸」 - 1944年（昭和19年）竣工[11]
- 旅客船
- 「ニューとびしま」 - 1989年（平成1年）竣工
- 高速旅客船「シーガル2」 - 1989年（平成1年）竣工
- 高速旅客船「ソレイユ」 - 1991年（平成3年）竣工
- その他
- 深海無人探査機「かいこう」 - 1995年（平成7年）竣工
測量船「昭洋」 - 1998年（平成10年）竣工、シップ・オブ・ザ・イヤー1998授賞
LNG運搬船「プテリ デリマ サツ」（メンブレンタンク式） - 2002年（平成14年）竣工- 地球深部探査船「ちきゅう」（船体部分） - 2005年（平成17年）竣工
FPSO（浮体式石油生産・貯蔵・積出設備） Kerr-McGee Global Producer III - 2005年（平成17年）竣工- 鉱石運搬船「ブラジル・マル」 - 2007年（平成19年）竣工、シップ・オブ・ザ・イヤー2007授賞
- LNG運搬船「グランド メレヤ」（モス球形タンク式） - 2008年（平成20年）竣工
ばら積み貨物船「FATHER NEPTUNE」 - 2009年（平成21年）竣工- ばら積み貨物船「CAPE GARLAND」 - 2009年（平成21年）竣工
船舶用エンジン
三井造船のエンジン生産拠点は玉野事業所に集約されている[15]。大型船舶用エンジンでは国内シェア5割を担い2015年度には貨物船向けを中心に181基のエンジンを製造した[15]。過去には1基10万馬力級の船舶用ディーゼルエンジンも製造していた時期もあるが[15]、2016年時点で主力となっているエンジンは、シリンダー直径50cm、5-6気筒の1万5000-2万馬力のディーゼルエンジンである[15]。2017-2019年に今治造船向けの11気筒10万馬力のエンジンを生産するために、35億円をかけて玉野事業所の5面加工機や自動溶接ラインやエンジンの試験運転設備を増強する[15]。
関連企業
連結子会社
三井海洋開発- 東証1部上場の子会社- 三井造船特機エンジニアリング
- MESシッピング
- 四国ドック
- 新潟造船
- 三井造船鉄構エンジニアリング
- 三井造船マシナリー・サービス
- 三井ミーハナイト・メタル
- 三井E&Sテクニカルリサーチ
- 三井造船環境エンジニアリング
- 三井E&Sプラントエンジニアリング
- 三井造船昭島研究所
- 市原グリーン電力
- 三井E&Sシステム技研
- 三友不動産
- 三幸物流
昭和飛行機工業 - 東証2部上場の子会社
MES-KHI由良ドック - 川崎重工業との合弁会社
加地テック - 東証2部上場の子会社- ドーピー建設工業
ほか
持分法適用関連会社
- 三井三池製作所
脚注
^ “会社分割による持株会社体制への移行に伴う分割準備会社設立、吸収分割契約締結及び定款の変更（商号変更及び事業目的の一部変更）に関するお知らせ”. 三井造船株式会社 (2017年5月22日). 2018年4月1日閲覧。
^ “子会社の商号変更及び増資等に関するお知らせ”. 三井造船株式会社 (2017年9月28日). 2018年4月1日閲覧。
^ #三十五年史 p.56
- ^ ab#三十五年史 p.57
- ^ abcdefghi#三十五年史 p.58
- ^ abcdefghijklmnop#正岡 p.22
- ^ abcdefghij#三十五年史 p.59
- ^ ab#三十五年史 p.60
- ^ abc#三十五年史 p.61
- ^ ab#三十五年史 p.100
- ^ ab#三十五年史 p.101
^ #三十五年史 pp.102-103
^ #三十五年史 p.102
^ #三十五年史 p.103
- ^ abcde超大型10万馬力エンジン製造へ 岡山・三井造船玉野が13基受注 山陽新聞デジタル 2016年10月9日(日)9時41分配信 2016年10月11日閲覧
参考文献
- 三井造船（編） 『三十五年史』 三井造船、1953年。
- 正岡勝直「日本海軍特設艦船正史」、『戦前船舶』第104号、戦前船舶研究会、2004年、 6-91頁。
- 林寛司（作表）、戦前船舶研究会（資料提供）「特設艦船原簿/日本海軍徴用船舶原簿」、『戦前船舶』第104号、戦前船舶研究会、2004年、 92-240頁。
外部リンク
- 公式サイト
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