Nrthugu

; ノーベル賞受賞者;
	; 受賞年：1976年;
	; 受賞部門：ノーベル経済学賞;
	; 受賞理由：消費分析・金融史・金融理論の分野における業績と、安定化政策の複雑性の実証を称えて;

ミルトン・フリードマン
Milton Friedman
シカゴ学派
	; Friedman in 2004;
生誕	; (1912-07-31) 1912年7月31日; ニューヨーク州ブルックリン;
死没	; 2006年11月16日(2006-11-16)（94歳）; ; ; カリフォルニア州サンフランシスコ;
国籍	; アメリカ合衆国;
研究機関	; フーバー研究所 (1977–2006); シカゴ大学 (1946–77); コロンビア大学 (1937–41, 1943–; ; 45, 1964–65); 全米経済研究所 (1937–40)
研究分野	; 経済学;
母校	; コロンビア大学(Ph.D.), 1946; シカゴ大学(M.A.), 1933; ラトガーズ大学 (B.A.), (1932)
影響を; 受けた人物	; ; ; ; アダム・スミス, アービング・フィッシャー, フランク・ナイト, ジェイコブ・ヴァイナー, ハロルド・ホテリング, アーサー・バーンズ, フリードリヒ・ハイエク, ホーマー・ジョーンズ, ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス, ヘンリー・C・サイモンズ, ジョージ・スティグラー, ジョン・スチュアート・ミル, トマス・ペイン, サイモン・クズネッツ; ; ;
論敵	; ; ; ; ジョン・メイナード・ケインズ,チャリング・クープマンス,ジェームズ・トービン, ジョン・ケネス・ガルブレイス, マレイ・ロスバード; ; ;
影響を; 与えた人物	; ; ; ; マーガレット・サッチャー, アラン・グリーンスパン, デヴィッド・フリードマン, アンナ・シュワルツ, ベン・バーナンキ, フィリップ・ケイガン, ゲーリー・ベッカー, トーマス・ソウェル, ハリー・マーコウィッツ, シカゴ・ボーイズ, ウィリアム・バックレーJr., カトー・インスティテュート, ロン・ポール, ロナルド・レーガン, アウグスト・ピノチェト; ; ;
実績	; 価格理論, マネタリズム, 応用マクロ経済学, 変動相場制, ヴォランティア・ミリタリー, 恒常所得仮説, フリードマン・テスト
受賞	; ジョン・ベイツ・クラーク賞 (1951) ; ノーベル経済学賞 (1976); 大統領自由勲章 (1988); アメリカ国家科学賞 (1988)
署名	; ;
	; 情報 - IDEAS/RePEc;
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ミルトン・フリードマン（英: Milton Friedman、1912年7月31日 - 2006年11月16日）は、アメリカ合衆国の経済学者。古典派経済学とマネタリズム、市場原理主義・金融資本主義を主張しケインズ的総需要管理政策を批判した。ケインズ経済学からの転向者。共和党支持者。1976年、ノーベル経済学賞受賞。

人物概要

20世紀後半におけるマネタリスト、新自由主義を代表する学者として位置づけられている^[1]。戦後、貨幣数量説を蘇らせマネタリストを旗揚げ、裁量的総需要管理政策に反対しルールに基づいた政策を主張した。

1970代までは先進国の各国政府は、「スタグフレーション」に悩んでいた。フリードマンは、スタグフレーションのうちインフレーションの要素に対しての姿勢や政策を重視した。また、経済に与える貨幣供給量の役割を重視し、それが短期の景気変動および長期のインフレーションに決定的な影響を与えるとした。特に、貨幣供給量の変動は、長期的には物価にだけ影響して実物経済には影響は与えないとする見方であり、（貨幣の中立性^[2]）、インフレーション抑制が求められる中で支持された。

1976年これらの主張により、ノーベル経済学賞を受賞した^[2]。

経歴

「マネタリズム」も参照

ハンガリー東部（現在はウクライナの一部となっているザカルパッチャ州Berehove）からのユダヤ系移民の子としてニューヨークで生まれる。父親は工場経営者・資本家で、ナオミ・クラインは絶望工場的な場所だったと指摘している^[3]。

奨学金を得て、15歳で高校を卒業した。ラトガーズ大学で学士を取得後、数学と経済学のどちらに進もうか悩んだ結果、世界恐慌の惨状を目にしたこともあって、シカゴ大学で経済を専攻し、修士を取得した。さらに、コロンビア大学でサイモン・クズネッツ（1971年ノーベル経済学賞受賞）の指導を受け博士号を取得した。コロンビア大学と連邦政府で働き、後にシカゴ大学の教授となる。また、アーロン・ディレクターの妹であるローズ・ディレクターと結婚し、一男（デヴィッド・フリードマン）一女をもうけた。

後に反ケインズ的裁量政策の筆頭と目されるようになったが、大学卒業後の就職難の最中で得た連邦政府の職は、ニューディール政策が生み出したものであった（国家資源委員会における大規模な家計調査研究は、クズネッツの助手として全米経済研究所で行った研究と併せて、後の『消費の経済理論』と恒常所得仮説につながった^[4]）。後に振り返って、ニューディール政策が直接雇用創出を行ったことは、緊急時の対応として評価するものの、物価と賃金を固定したことは適切ではなかったとし^[4]、大恐慌の要因を中央銀行による金融引締に求める研究を残している。ただし、第二次世界大戦が終わって、連邦政府の職を離れるまでは、自身の経済学上の立場は、一貫してケインジアンであった。

1969年、リチャード・ニクソン政権の大統領経済諮問委員会で、変動相場制を提案^[5]した（後にニクソンとは決裂している）。また、1975年のチリ訪問や1980年から中国を訪問など世界各国で政策助言を行ったことでも知られ、特に「資本主義をみたければ香港に行くべき」と香港を称えており^[6]、香港の積極的不介入を自由経済の最適なモデルと評価した^[7]。日本では、1982年から1986年まで日本銀行の顧問も務めていた^[8]。

シカゴ学派のリーダーとして、ノーベル経済学賞受賞者を含め多くの経済学者を育てた。マネタリストの代表者と見なされ、政府の裁量的な財政政策に反対した。政府の財政政策によってではなく、貨幣供給量と利子率によって、景気循環が決定されると考えた。また、1955年には、教育バウチャー（利用券）制度を提唱したことでも知られる。これは公立学校を減らす、または廃止して民営化を最終目的としたものであり、教育における学力と貧富の格差を最大化するものであった。主著は『A Monetary History of the United States, 1867-1960』、『資本主義と自由』。

1951年ジョン・ベーツ・クラーク賞、1967年米経済学会会長、1976年にノーベル経済学賞を受賞。1986年に保守派の中曽根康弘内閣から「勳一等瑞宝章」、1988年にはフリードマンが支持した右派のロナルド・レーガンからアメリカ国家科学賞と大統領自由勲章を授与される。

2006年11月16日、心臓疾患のため自宅のあるサンフランシスコにて死去。94歳。

思想・主張

フリードマンはリチャード・ニクソンとロナルド・レーガンを熱烈に支持した^[9]。ニクソン、レーガンともに、50年代にジョセフ・マッカーシーの「赤狩り」に全面協力した人物である。この段階で、フリードマンの思想が「新」自由主義であるかどうかに疑問符がつく。ただしニクソンについては、有権者の支持をとりつけるためにケインズ主義的な政策を取ったため、フリードマンは激怒し、「史上最も社会主義的な大統領」と事実とは異なる感情的な批判をおこなった。また、軍事独裁政権アウグスト・ピノチェトが大統領時代のチリを支持し、訪問もした。ピノチェトの独裁で数千人の死者と、それを上回る行方不明者が出た。フリードマンの弟子の「シカゴ・ボーイズ」はチリに入り、ピノチェトの経済政策についてアドバイスをした。しかし、経済が低迷しのちにはピノチェトですら、彼らの意見に耳を傾けなくなった。フリードマンにとっての理想は、規制のない自由主義経済の設計である。フリードマンは、あらゆる市場への制度上の規制は排除されるべきと考えた。そのため、公正な民主主義を支持する人々は、フリードマンを新自由主義(Neo Liberalism)、反ケインズ主義(アンチ・ケインジアン)の筆頭格として批判した。フリードマンは元ケインズ主義からの転向者であり、理念の一部はケインズと共通点もあった^[10]。

フリードマンは、基本的には、市場に任せられるところはすべて任せるが、いくつか例外があり、自由主義者は無政府主義者ではないとして^[11]、政府が市場の失敗を是正することを認める^[12]。また、中央銀行の仕事だけは市場に任せるわけにはいかないという考えであり、中央銀行を廃止して、貨幣発行を自由化する、金本位制のように外部から枠をはめるような制度を作るといった代案を提示している^[11]。フリードマンは、連邦準備銀行がマネーサプライを一定の割合で機械的に増やせば、インフレなしで安定的な経済成長が見込めると述べており（Kパーセントルール）^[13]、コンピュータに任せてもよいとした^[14]^[15]。

財政政策批判

政府によって実施される財政政策は、財政支出による一時的な所得の増加と乗数効果によって景気を調整しようとするものである。しかし、フリードマンによって提唱された恒常所得仮説^[16]によると、一時的な変動所得が消費の増加に回らないため、ケインジアンの主張する乗数効果は、その有効性が大きく損なわれる。そのため、恒常所得仮説は、中央銀行によって実施される金融政策の復権を求めたマネタリストの重要な論拠の一つになった。また、経済状況に対する政府中銀の認知ラグや政策が実際に行われるまでのラグ、および効果が実際に波及するまでのラグといったラグの存在のために、裁量的に政策を行ってもそれは適切に機能せず、かえって不要の景気変動を生み出してしまうことからも、裁量的な財政政策を批判した。

フリードマンは、ケインズ政策はスタグフレーションに繋がるとし、ケインズ政策の実行→景気拡大→失業率の低下→インフレ期待の上昇→賃金の上昇→物価の上昇→実質GDP成長率の低下→失業率の再上昇というメカニズムで、結果的に物価だけが上昇すると主張している^[17]。

大恐慌

フリードマンは、金本位制が問題であったと理解しており^[18]、著書『A Monetary History of the United States, 1867-1960』の中で、大恐慌はこれまでの通説（市場の失敗）ではなく、不適切な金融引き締めという裁量的政策の失敗が原因だと主張した。金融政策の失敗を世界恐慌の真因としたフリードマンの説は、現在も有力な説とされており^[1]、その後の数多くの研究者が発表した学術論文によって、客観的に裏付けされている^[19]。ベン・バーナンキFRB理事（当時）は、2002年のフリードマンの誕生日に「あなた方は正しい。大恐慌はFRBが引き起こした。あなた方のおかげで、我々は二度と同じ過ちを繰り返さないだろう」とこの主張を認めている^[20]。

麻薬合法化

麻薬政策について、フリードマンは、麻薬禁止法の非倫理性を説いている。1972年からアメリカで始まったドラッグ戦争（麻薬の取り締り）には「ドラッグ戦争の結果として腐臭政治、暴力、法の尊厳の喪失、他国との軋轢などが起こると指摘したが、懸念した通りになった」と語り大麻の合法化を訴えていた^[21]。また、別の主張では、大麻にかぎらずヘロインなども含めた麻薬全般の合法化を主張した^[22]。

主張した具体的政策

義務教育、国立病院、郵便サービスなどは、公共財として位置づけるのではなく、市場を通じた競争原理を導入したほうが効率的であると主張していた^[23]。1962年、フリードマンは、著書『資本主義と自由』において、政府が行うべきではない政策、もし現在政府が行っているなら『廃止すべき14の政策』を主張した。下記を参照^[24]。

農産物の買い取り保障価格制度。

輸入関税または輸出制限。

商品やサービスの産出規制(生産調整・減反政策など)。

物価や賃金に対する規制・統制。

法定の最低賃金や上限価格の設定。

産業や銀行に対する詳細な規制。

通信や放送に関する規制。

現行の社会保障制度や福祉(公的年金機関からの購入の強制)。

事業・職業に対する免許制度。

公営住宅および住宅建設の補助金制度。

平時の徴兵制。

国立公園。

営利目的の郵便事業の禁止。

国や自治体が保有・経営する有料道路。

提案・支持したアイディア

負の所得税 ^[25]

教育バウチャー ^[26]

郵政民営化・道路公団民営化 ^[27]

日本のバブルについての見解

日本のバブル景気について、1980年代に日銀の顧問も務めたフリードマンは「日本は、円通貨の供給を増やしてドルを買い支えた結果、通貨供給量の急増を招いた。私はこの通貨供給量の急激な伸びが『バブル経済』を引き起こしたと見ている。日本銀行は長期間にわたってこのような金融緩和路線をとり続け、納税者に莫大な損害を与えた。最後には日銀もブレーキをかけたが、今度は急ブレーキをかけすぎた。金利を引き上げ、通貨供給量の伸びを急激に抑え、深刻な景気後退を引き起こしてしまった。これはどんなによい意図から出たものであれ、不適切な金融政策は悲惨な結果をもたらし得るという最たる例だ。日銀は誤りを正すのが遅くて、そのためにリセッションを長引かせ、深刻なものにしてしまったように思われる」と指摘している^[28]。

日本への提言

フリードマンは日本の「平成大停滞」でも、積極的な金融緩和政策の適用をかなり早い段階から提唱していた^[29]。日本銀行政策委員会審議委員としてゼロ金利や量的緩和を考案するなどフリードマンの信奉者であったベン・バーナンキから唯一日銀幹部で「ジャンク」ではないとされた中原伸之とも連絡をとりあっていた^[30]。

1998年9月11日の読売新聞でのインタビューで日本について「（景気を拡大させるために）減税と歳出削減を通じて小さな政府にする。また、日本銀行が通貨供給量を急速に増やすことが欠かせない」「日銀がもっとお札を刷り、通貨供給量の平均伸び率を5-7%程度まで引き上げることが景気回復の決め手となる。1990年から今日までの日本の状況は、1929年から1933年まで通貨供給を約三分の一減らして大恐慌となったアメリカと似ている」「財政政策で景気のテコ入れを図るケインズ主義的な手法は誤り」と述べている^[31]。

ノーベル経済学賞受賞

経済学者のマーク・ブローグは「ミルトン・フリードマンが執筆した論説・書物は、あらゆる真面目な経済学研究者に研究されている。彼は、技術的な経済学への多くの貢献によって、ノーベル経済学賞を受賞している」と述べている^[32]。

フリードマンは、ノーベル賞受賞を知らされたとき「これは私のキャリアの頂点ではない」「7人の委員会は、私が科学的な研究の評価を委ねる陪審員としてふさわしくない」と述べている^[33]。その後、フリードマンは、考えを改め、賞金を受け取った後は喜んだとされている^[33]。しかし、フリードマンは、「私は、ノーベル賞がよいことであるのかどうかについて、大きな疑問を抱いている。ただし、そのようなノーベル経済学賞についての疑問は、ノーベル物理学賞についても同じく当てはまる」と述べている^[34]。

ノーベル医学賞を受賞したジョージ・ワルドは、化学賞・平和賞を受賞したライナス・ポーリングと連名で、フリードマンの受賞に反対する投書を送った^[35]。フリードマンが、チリの軍事政権と密接な関係にあったことを問題視したからである^[35]。医学賞受賞者のデヴィッド・ボルティモア、サルバドール・エドワード・ルリアもフリードマンの受賞に反対した^[35]。

フリードマンの受賞に抗議して、スウェーデンでは、数千人規模のデモ行進が行われ、事態制圧に300人の警察官が動員された^[36]。

フリードマンは反対派を弾圧し、殺害・行方不明多数のピノチェト政権のチリを訪問。1976年のノーベル経済学賞受賞時には、彼がピノチェト政権のアドバイザーと見た大衆から受賞抗議デモを受けることとなった。ピノチェトのアドバイザーは、フリードマンの弟子の「シカゴ・ボーイズ」である。フリードマンも、もちろんピノチェトを全面的に支持していた^[37]。フリードマンは、チリ政府の顧問を務めたことはないとしており、1975年にチリに6日間訪れたのを最後に「一切接触を断った」と述べた^[36]。
フリードマンは、授賞式の日に行われたストックホルムでの抗議デモに対して、「ごろつき」だと非難し、「ナチズムの匂いが漂っており、鼻が腐りそうだ。言論の自由において、都合の悪い発言を抑え込むようなやり方は許されない」と述べた^[38]。

評価

経済学者の竹森俊平は、「マクロ経済学についてのフリードマンとケインズの考え方の差は意外に僅かであり、二人はともに状況を見て理論を説く。ハイエクは、それはしてはならないという立場であり、二人と大きく異なる」と評している^[39]。

著作

単著

Milton Friedman (1953). Essays in Positive Economics. University of Chicago Press.

『実証的経済学の方法と展開』佐藤隆三・長谷川啓之訳、富士書房、1977年。ASIN B000J8Y2AC。

Milton Friedman (1957). A theory of the consumption function. Princeton University Press.

『消費の経済理論』今井賢一・宮川公男訳、巌松堂、1961年。ASIN B000JANEVI。

Milton Friedman (1959). A Program for Monetary Stability. Fordham University Press. https://www.questia.com/read/22831717/a-program-for-monetary-stability.

『貨幣の安定をめざして』三宅武雄訳、ダイヤモンド社、1963年。ASIN B000JAIRO2。

Milton Friedman (1962). Capitalism and Freedom. University of Chicago Press.

『資本主義と自由』熊谷尚夫・西山千明・白井孝昌訳、マグロウヒル好学社、1975年。ISBN 4895010848。

『資本主義と自由』村井章子訳、日経BPクラシックス、2008年。ISBN 4822246418。

Milton Friedman (1963). Inflation: Causes and consequences. Asia Pub. House.

Milton Friedman (1969). The Optimum Quantity of Money and Other Essays. Macmillan.

ミルトン・フリードマン『インフレーションとドル危機』新開陽一訳、日本経済新聞社、1970年。ASIN B000J9TPSU。

Milton Friedman (1970). The counter-revolution in monetary theory. Institute of Economic Affairs.

ミルトン・フリードマン『価格理論』内田忠夫・西部邁・深谷昌弘訳、好学社、1972年。ASIN B000J9TON6。

Milton Friedman (1974). Monetary Correction: A proposal for escalation clauses to reduce the cost of ending inflation. Institute of Economic Affairs.

ミルトン・フリードマン『インフレーションと失業』保坂直達訳、マグロウヒル好学社、1978年。ASIN B000J8QFZM。

ミルトン・フリードマン『政府からの自由』土屋政雄訳、中央公論社、1984年。ISBN 4120012719。新版・中公文庫、1991年

ミルトン・フリードマン『貨幣の悪戯』斎藤精一郎訳、三田出版会、1993年。ISBN 489583123X。

共著

Milton Friedman; Anna Schwartz (1963). A Monetary History of the United States, 1867-1960.

抄訳『大収縮1929-1933「米国金融史」第7章』久保恵美子訳、日経BPクラシックス、2009年。ISBN 482224766X。

ウォルター・ヘラー共著『インフレなき繁栄--フリードマンとヘラーの対話』海老沢道・小林桂吉訳、日本経済新聞社、1970年。ASIN B000J9SSLK。

Milton Friedman; Anna Schwartz (1970). Monetary Statistics of the United States: Sources. National Bureau of Economic Research.

ニコラス・カルドア／ロバート・ソロー共著『インフレーションと金融政策』新飯田宏訳、1972年。

Milton Friedman; Rose Friedman (1980). Free to Choose: A personal statement. Penguin Books.

ローズ・フリードマン共著『選択の自由―自立社会への挑戦』西山千明訳、日本経済新聞社、1980年。講談社文庫（上下）、1983年。日経ビジネス人文庫、2002年

ポール・サミュエルソン共著『フリードマンとサミュエルソンの英文経済コラムを読みとる』西崎哲郎・石川博友訳、グロビュー社、1981年。

Milton Friedman; Anna Schwartz (1982). Monetary Trends in the United States and the United Kingdom: Their relations to income, prices and interest rates, 1876-1975. University of Chicago Press.

ローズ・フリードマン共著『奇跡の選択』林直嗣・大岩雄次郎訳、三笠書房、1984年。

Milton Friedman; Rose D. Friedman (1998). Two Lucky People: Memoirs. University of Chicago Press. ISBN 0226264157.

ジェームズ・M・ブキャナン共著『国際化時代の自由秩序--モンペルラン・ソサエティの提言』佐野晋一・白石典義・田谷禎三訳、春秋社、1991年。

学術論文/動画

"Professor Pigou's Method for Measuring Elasticities of Demand From Budgetary Data" The Quarterly Journal of Economics Vol. 50, No. 1 (Nov., 1935), pp. 151–163 JSTOR

"Marginal Utility of Money and Elasticities of Demand," The Quarterly Journal of Economics Vol. 50, No. 3 (May, 1936), pp. 532–533 JSTOR

"The Use of Ranks to Avoid the Assumption of Normality Implicit in the Analysis of Variance," Journal of the American Statistical Association Vol. 32, No. 200 (Dec., 1937), pp. 675–701 JSTOR

"The Inflationary Gap: II. Discussion of the Inflationary Gap," American Economic Review Vol. 32, No. 2, Part 1 (Jun., 1942), pp. 314–320 JSTOR

"The Spendings Tax as a Wartime Fiscal Measure," American Economic Review Vol. 33, No. 1, Part 1 (Mar., 1943), pp. 50–62 JSTOR

Taxing to Prevent Inflation: Techniques for Estimating Revenue Requirements (Columbia U.P. 1943, 236pp) with Carl Shoup and Ruth P. Mack

Income from Independent Professional Practice with Simon Kuznets (1945), Friedman's PhD thesis

"Lange on Price Flexibility and Employment: A Methodological Criticism," American Economic Review Vol. 36, No. 4 (Sep., 1946), pp. 613–631 JSTOR

"Utility Analysis of Choices Involving Risk" with Leonard Savage, 1948, Journal of Political Economy Vol. 56, No. 4 (Aug., 1948), pp. 279–304 JSTOR

"A Monetary and Fiscal Framework for Economic Stability", 1948, American Economic Review, Vol. 38, No. 3 (Jun., 1948), pp. 245–264 JSTOR

"A Fiscal and Monetary Framework for Economic Stability," Econometrica Vol. 17, Supplement: Report of the Washington Meeting (Jul., 1949), pp. 330–332 JSTOR

"The Marshallian Demand Curve," The Journal of Political Economy Vol. 57, No. 6 (Dec., 1949), pp. 463–495 JSTOR

"Wesley C. Mitchell as an Economic Theorist," The Journal of Political Economy Vol. 58, No. 6 (Dec., 1950), pp. 465–493 JSTOR

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"Quantity Theory of Money (PDF) ", In The New Palgrave: A Dictionary of Economics, edited by John Eatwell, Murray Milgate, and Peter Newman, vol. 4, pp. 3-20. New York: Stockton Press; and London: Macmillan, 1987.

"Money and the Stock Market," Journal of Political Economy Vol. 96, No. 2 (Apr., 1988), pp. 221–245 JSTOR

"Bimetallism Revisited," Journal of Economic Perspectives Vol. 4, No. 4 (Autumn, 1990), pp. 85–104 JSTOR

"The Crime of 1873," Journal of Political Economy Vol. 98, No. 6 (Dec., 1990), pp. 1159–1194 JSTOR

以下は動画

The Power of Choice (2007) Free to Choose Media.

Free to Choose (1980) (1990) Free to Choose.

Free to Choose (1980) (1990) ideachannel.tv

PRC Forum: Milton Friedman (1987) The Idea Channel.

Milton Friedman interviewed (1991) about America's drug war.

Monetary Revolutions (1992) The Idea Channel.

Money (1992) The Idea Channel.

Efforts in Eastern Europe to Localize Government (1993) The Idea Channel.

Privatization Trends in Eastern Europe (1993) The Idea Channel.

Health Care Reform (1992) The Idea Channel.

Economically Speaking -- Why Economists Disagree (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 01, "What is America?" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 02, "Myths That Conceal Reality" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 03, "Is Capitalism Humane?" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 04, "The Role of Government in a Free Society" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 05, "What Is Wrong with the Welfare State?" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 06, "Money and Inflation" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 07, "Is Tax Reform Possible?" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 08, "Free Trade: Producer vs. Consumer" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 09, "The Energy Crisis: A Humane Solution" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 10, "The Economics of Medical Care" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 11, "Putting Learning Back in the Classroom" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 12, "Who Protects the Consumer?" and Q & A (1978) The Idea Channel.

Milton Friedman Speaks: Lecture 13, "Who Protects the Worker?" and Q & A (1978) The Idea Channel.

評伝

西山千明編「フリードマンの思想」東京新聞出版局、1979年

ローズ・フリードマン「ミルトン・フリードマン　わが友、わが夫」鶴岡厚生訳、東洋経済新報社、1981年

ラニー・エーベンシュタイン「最強の経済学者ミルトン・フリードマン」大野一訳、日経BP社、2008年

参考文献

他の文化人・経済学者による著書

「ショック・ドクトリン」、ナオミ・クライン、岩波書店（上・下）

「国富論」、アダム・スミス、岩波書店ほか

「雇用・利子および貨幣の一般理論」、ジョン・メイナード・ケインズ、岩波書店ほか

「資本論」、カール・マルクス、岩波書店ほか

「クルーグマン教授の経済入門」、ポール・クルーグマン、筑摩書房

「21世紀の資本」、トマ・ピケティ、みすず書房

「グローバリズムが世界を滅ぼす」、エマニュエル・トッド、ハジュン・チャンほか、文春新書

「経済ジェノサイド　フリードマンと世界経済の半世紀」。中山智香子：平凡社新書

脚注

^ ^a^b日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、89頁。

^ ^a^b日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、89頁。

^ 「ショック・ドクトリン」上巻：ナオミ・クライン

^ ^a^bThe Boston Globe "Nobel laureate economist Milton Friedman dies at 94" 2006-11-16

^ 影の主役はフリードマン　２つのニクソン・ショックジャーナリスト岡部直明 2014/8/12 日本経済新聞電子版]

^ Waldemar Ingdahl (2007年3月22日). “Real Virtuality”. The American. 2018年6月24日閲覧。

^ Milton Friedman and Rose Friedman (1990). Free to Choose: A Personal Statement. Harvest Books. p. 34. ISBN 0-15-633460-7.

^ 過去の海外顧問：日本銀行金融研究所

^ http://www.legacy.com/ns/milton-friedman-obituary/19938148

^ 「ケインズの目的は、私と同じで、社会の幸福に貢献することだった。私は、ケインズを心から尊敬している」経済学者フリードマン（ラニー・エーベンシュタイン、大野一翻訳、日経BP社2008.1.17）P.140

^ ^a^b浜田宏一・若田部昌澄・勝間和代『伝説の教授に学べ！本当の経済学がわかる本』東洋経済新報社、2010年、150頁。

^ 日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、98頁。

^ ポール・クルーグマン『クルーグマン教授の経済入門』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2003年、162頁。

^ Thomas Palley, "Milton Friedman: The Great Conservative Partison"

^ Ip, Greg; Whitehouse, Mark (2006年11月17日). “How Milton Friedman Changed Economics, Policy and Markets”. The Wall Street Journal. http://online.wsj.com/public/article/SB116369744597625238-foIWt7vDyt4ralPtdifXt5Ux3Lo_20061216.html

^ 消費は、現在の所得の関数ではなく、将来に亘って恒常的に得られると期待される所得（恒常所得）の関数である、とする説である。

^ 竹中平蔵『経済古典は役に立つ』光文社〈光文社新書〉、2010年、200-201頁。

^ 浜田宏一・若田部昌澄・勝間和代『伝説の教授に学べ！本当の経済学がわかる本』東洋経済新報社、2010年、151頁。

^ 日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、93頁。

^ 日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、94頁。

^ Milton Friedman on the War on Drugs Thursday, July 31, 2008

^ Prohibition and Drugs by Milton Friedman From Newsweek, May 1, 1972

^ 中谷巌『痛快！経済学』集英社〈集英社文庫〉、2002年、181頁。

^ フリードマン 2008.

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^ ミルトン・フリードマン「世界の機会拡大について語ろう」〜「グローバルビジネス」1994年1月1日号掲載ダイヤモンド・オンライン 2011年8月1日

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^ 読売新聞1998年9月11日9面「通貨供給大幅に増やせノーベル経済学賞受賞フリードマン氏日本経済に処方せん減税と歳出削減同時に」読売新聞縮刷版1998年9月p535

^ マーク・ブローグ『ケインズ以後の100大経済学者-ノーベル賞に輝く人々』同文舘出版、1994年、73頁。

^ ^a^bトーマス・カリアー『ノーベル経済学賞の40年〈上〉-20世紀経済思想史入門』筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、65頁。

^ ウィリアム・ブレイト、ロジャー・W. スペンサー編著『経済学を変えた七人-栄光のノーベル経済学賞受賞者』勁草書房、1988年、147頁。

^ ^a^b^cトーマス・カリアー『ノーベル経済学賞の40年〈上〉-20世紀経済思想史入門』筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、57頁。

^ ^a^bトーマス・カリアー『ノーベル経済学賞の40年〈上〉-20世紀経済思想史入門』筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、58頁。

^ 江頭進『はじめての人のための経済学史』新世社、2015年、150頁。

^ トーマス・カリアー『ノーベル経済学賞の40年〈上〉-20世紀経済思想史入門』筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、59-60頁。

^ 日本経済新聞社編『世界を変えた経済学の名著』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、87頁。

外部リンク

ミルトン・フリードマン「世界の機会拡大について語ろう」〜「グローバルビジネス」1994年1月1日号掲載 - ダイヤモンド・オンライン

ミルトン・フリードマン Milton Friedman

PBS フリードマン

若田部昌澄「ミルトン・フリードマンを論じる」経済学史学会

若田部昌澄「歴史としてのミルトン・フリードマン」経済学史学会

吉野正和「フリードマンの市場経済批判について」徳山大学

斉藤泰雄「M・フリードマンの｢教育バウチャー論｣再考」国立教育政策研究所

松尾匡「反ケインズ派マクロ経済学が着目したもの--フリードマンとルーカスと「予想」」SYNODOS -シノドス- 2014年1月23日

[keizaigakunokyojin89-1] 日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、89頁。

[keizaigakunokyojin102-2] 日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、89頁。

[3] 「ショック・ドクトリン」上巻：ナオミ・クライン

[BostonGlobe-4] The Boston Globe "Nobel laureate economist Milton Friedman dies at 94" 2006-11-16

[5] 影の主役はフリードマン　２つのニクソン・ショックジャーナリスト岡部直明 2014/8/12 日本経済新聞電子版]

[6] Waldemar Ingdahl (2007年3月22日). “Real Virtuality”. The American. 2018年6月24日閲覧。

[7] Milton Friedman and Rose Friedman (1990). Free to Choose: A Personal Statement. Harvest Books. p. 34. ISBN 0-15-633460-7.

[8] 過去の海外顧問：日本銀行金融研究所

[9] ttp://www.legacy.com/ns/milton-friedman-obituary/19938148

[10] 「ケインズの目的は、私と同じで、社会の幸福に貢献することだった。私は、ケインズを心から尊敬している」経済学者フリードマン（ラニー・エーベンシュタイン、大野一翻訳、日経BP社2008.1.17）P.140

[densetsu-11] 浜田宏一・若田部昌澄・勝間和代『伝説の教授に学べ！本当の経済学がわかる本』東洋経済新報社、2010年、150頁。

[12] 日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、98頁。

[13] ポール・クルーグマン『クルーグマン教授の経済入門』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2003年、162頁。

[14] Thomas Palley, "Milton Friedman: The Great Conservative Partison"

[15] Ip, Greg; Whitehouse, Mark (2006年11月17日). “How Milton Friedman Changed Economics, Policy and Markets”. The Wall Street Journal. http://online.wsj.com/public/article/SB116369744597625238-foIWt7vDyt4ralPtdifXt5Ux3Lo_20061216.html

[16] 消費は、現在の所得の関数ではなく、将来に亘って恒常的に得られると期待される所得（恒常所得）の関数である、とする説である。

[17] 竹中平蔵『経済古典は役に立つ』光文社〈光文社新書〉、2010年、200-201頁。

[18] 浜田宏一・若田部昌澄・勝間和代『伝説の教授に学べ！本当の経済学がわかる本』東洋経済新報社、2010年、151頁。

[19] 日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、93頁。

[20] 日本経済新聞社編『経済学の巨人危機と闘う-達人が読み解く先人の知恵』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2012年、94頁。

[21] Milton Friedman on the War on Drugs Thursday, July 31, 2008

[22] Prohibition and Drugs by Milton Friedman From Newsweek, May 1, 1972

[23] 中谷巌『痛快！経済学』集英社〈集英社文庫〉、2002年、181頁。

[FOOTNOTEフリードマン2008-24] フリードマン 2008.

[FOOTNOTEフリードマン2008345-354-25] フリードマン 2008, pp. 345-354.

[FOOTNOTEフリードマン2008171-205-26] フリードマン 2008, pp. 171-205.

[FOOTNOTEフリードマン200887-27] フリードマン 2008, p. 87.

[28] ミルトン・フリードマン「世界の機会拡大について語ろう」〜「グローバルビジネス」1994年1月1日号掲載ダイヤモンド・オンライン 2011年8月1日

[29] 田中秀臣『不謹慎な経済学』講談社〈講談社biz〉、2008年、131頁。

[30] 中原伸之『日銀はだれのものか』中央公論新社、2006年^{[要ページ番号]}。

[31] 読売新聞1998年9月11日9面「通貨供給大幅に増やせノーベル経済学賞受賞フリードマン氏日本経済に処方せん減税と歳出削減同時に」読売新聞縮刷版1998年9月p535

[32] マーク・ブローグ『ケインズ以後の100大経済学者-ノーベル賞に輝く人々』同文舘出版、1994年、73頁。

[nobeljyo65-33] トーマス・カリアー『ノーベル経済学賞の40年〈上〉-20世紀経済思想史入門』筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、65頁。

[34] ウィリアム・ブレイト、ロジャー・W. スペンサー編著『経済学を変えた七人-栄光のノーベル経済学賞受賞者』勁草書房、1988年、147頁。

[nobeljyo57-35] トーマス・カリアー『ノーベル経済学賞の40年〈上〉-20世紀経済思想史入門』筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、57頁。

[nobeljyo58-36] トーマス・カリアー『ノーベル経済学賞の40年〈上〉-20世紀経済思想史入門』筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、58頁。

[37] 江頭進『はじめての人のための経済学史』新世社、2015年、150頁。

[38] トーマス・カリアー『ノーベル経済学賞の40年〈上〉-20世紀経済思想史入門』筑摩書房〈筑摩選書〉、2012年、59-60頁。

[39] 日本経済新聞社編『世界を変えた経済学の名著』日本経済新聞社〈日経ビジネス人文庫〉、2013年、87頁。

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